夏川草介：「臨床の砦」

 新コロナウィルスと戦う信州の小規模ではあるが、地域で唯一新コロナウィルス患者を受け入れている病院の医師たちの戦いの日々を描いたドキュメンタリータッチのお話。

敷島医師はこれまでの神様のカルテシリーズで登場してきた主人公によく似た読書好きで家庭的にも良きパパで常に冷静な良識ある医師だ。専門は消化器内科で感染症とは関係がなかった。物語は2020年2月から2021年2月までの第3波がようやく終焉しつつある頃までだが、物語の中心はその第3波、2021年1月から1か月ほどの期間だ。その主人公が彼の元々の患者である山村さんと院外の敷地で出会い、数分の立ち話をする。母親が認知症で介護をしながら仕事をしている。その母親が偶々2～3日利用したディサービスでクラスターが発生し、認知症の母親も発熱し、PCR検査陽性となり、入院したと朝のカンファで報告があった。敷島もいわゆる濃厚接触者ということになる。そう分かった途端に心に浮かぶ死の恐怖、家族にうつしてはいけないという使命感、家に帰っても車で寝泊まりする日々の孤独感。幸い、陰性が続いて職場への復帰がなるのだが、そこでも同僚からのそれとない疎外感を描いたところがハイライトだった。

マイブーム：CNNテレビ

住まいのデジタル環境が一新して今日ようやく工事が完了した、今日は屋内の仮配線をモールで隠し、ブラブラ状態がきちんとモールで隠してもらい目立たなくなった。インターネット速度がこれまでのSoftbank Airの962MBPS（公称）に比べると1/3ほどに低下するがこれは実測してみないと通常は分からない速さだ。 固定電話はサービス対象だが利用していない。テレビはCATVが利用できるようになった点が異なる。ほとんど利用しないと思っていたCATVが目下のマイブームだ。なにせ、巣ごもり状態の昨今、昨日からCNNJapanの放送をBGM代わりに流している。今日は新大統領の就任式一色だ。17本の大統領令に署名とか、これは多い方なのかどうなのか、脱トランプ政策が中心という。閣僚の承認もまだほとんど得られていない中、前大統領の弾劾裁判を切り札に議会対策やトランプの扇動で世に躍り出たアメリカの底辺に潜んでいた邪悪なものとの闘いもこれから始め、勝ちきらなければならない。

COVID-19（８）：スポーツジム会員に家庭内感染発生

今日の夕方、一通のメールが飛び込んできた。会員の保護者から「家庭内感染」が発生したとの連絡があり、施設全域と送迎車両の消毒作業を9月26日に実施するため急遽明日1日は臨時休業するとのことだった。同メールによれば、「管轄保健所と連携協議しました結果、濃厚感染者はいないため、消毒作業後の営業は問題なし、と言う判断を頂きました。」とのことでどうやら感染者はスイミングスクールに通っている児童の一人のようだ。とはいえ、ついに身近なところで鬱陶しいことが発生したものだ。色々なNPO活動もやっている手前、暫くスポーツジムはお休みにしようと思う。

COVID-19（7）：ワクチンより治療法（治療薬）

 昨日からお彼岸を含めた4連休。5月のゴールデンウィークに対応して「シルバーウィーク」とも称されている。世の中、Go to キャンペーンに来月から東京も含まれるとあって何となく一段落モードになっているようだ。かく言う我が家にも久し振りに息子たちが様子見方々、お墓参り方々、集まってきた。そんなに暑くはなかったが南北の窓を開けてエアコンを付けて、簡単な昼食を共にした。息子たちはそれぞれ車での往復だったが、その道中の道路の混雑は久し振りのものだったようで渋滞に巻き込まれもしたようだ。お墓までの国道16号線の混雑も相当なものだった。このお出掛けモードの結果、COVID-19の感染者数はどういう経過を辿るのだろうか？1～2週間後の結果が気になるところだ。それがちょうどGo to キャンペーンの開始時期と重なることもあり、重要な分岐点となるかもしれない。この夏の新コロナウィルス流行は世の中では第2波と言われているが自分の中では第1波の延長線上にある真のピークであって、第2波がもしあるとすれば涼しくなった秋から冬にかけての時期に流行が再発したときのものと思う。今年4月5月の流行は十分なPCR検査もできず、潜在患者を発見しないまま、国民の自粛行動のみに頼った結果、見かけ上減少し、沈静化したように見えただけのものであったという私の読み解きを変えるような施策も因果関係も見られなかったからだ。

ただ、手洗い、マスク、消毒、ソーシャル・ディスタンシングなどの「新しい生活様式」を実践することで、社会全体として感染者数を抑えることができているのは間違いない。そしてこの半年の間に国民の間に芽生えた最大の不幸は「感染者差別」視を芽生えさせたことだ。「感染するのはこの新しい生活様式を守らなかった不届き者」という烙印を押したがる風潮を生んだことだ。「ひょっとしてあなたもPCR陽性の保菌者？」とお互いを見る目が変わってしまったのだ。この国民相互の不信感を加速させた最大の要因は「PCR検査体制の不備」、これを招いた行政の怠慢、政府の指導力不足ではないだろうか？本当の第2波が来た時この相互不信を解消できるような「PCR検査体制」が準備できているのだろうか？どんなに用心していても感染するときは感染してしまうのがこの感染症の特徴らしい。だとすれば、予防ワクチンンの開発も大切だが、より重要なのは万一感染したとしても症状に応じた治療方針治療薬が用意されていればもっと安心して社会生活を続けられる。この安心感が結果的に経済再建に直結する対策になりうるのだと思う。ワクチンの開発は勿論理想だがこれはどんな人にも副作用なく有効性が確認できるまで時間が掛かることも明らかになってきているので、そこに期待するのはそれこそ第2フェーズとするべきなのだろう。「自衛警察」の横行などを許してはならない。第2波に備える適切な新コロナウィルス禍対策（検査体制、治療体制の整備）、適切な情報の発信、一言でいえばこれを生み出す政府の指導力こそ今求められている、と思う。

COVID-19（6）：失敗の本質（日本軍の組織論的研究）

昔、現役時代にビジネス書として読んだ本で記憶に残ることを思い出した。 今回の日本の新コロナウィルス禍対策は「クラスター潰し」の1点に賭けているように見える。同じ方針を打ち出した国にイギリスとスウェーデンがあるようだ。イギリスではパンデミックが発生し、20万人を越える感染者発生と4万人を越える死者を出し、首相も感染し、方針をPCR検査の絨毯的実施による撲滅に舵を切り替えた。スウェーデンは「集団免疫の獲得」を目指して、ロックダウンも行わず、お店やレストランも平常通りの営業を認めてきた。ただ国民の自制心は不要不急の外出を控え、リモートワーキングも自主的、自発的に実施されて成功しているかの如く伝えられてきたが、結果は皮肉を交えて書けば目標通り集団感染への道をひた走っている。広大な国土に約1000万人の人々が暮らしている中で、感染者は8万人に近づき死者は5000人を超えた。東京都1200万人で死者5000人超だったらどうだろう。そしてさらに残念なことには、首都ストックホルムでの感染者率は7.3％に過ぎないという悲劇的な結果で推移しているという報道もある。集団的免疫の獲得には50～60％の感染者数が必要だというから目的は全く果たせていない。無策と等しい。日本とスウェーデンだけが特異な施策で臨み続けていることになる。 作戦通りに敵が動いてくれれば成功するが、そうはならない時にどうするかが問われている。 ・孫氏の兵法にもある通り、「彼を知り己を知れば百戦してあやうからず」である。感染の事態を良く知るためにPCR検査数を増やし、敵がどこに、どれだけいるか調べずして的確な作戦が取れるはずがないのに。 ・小出しの作戦は時間と資源の無駄使いになる。 ・兵站を考えない作戦は必ず綻ぶ。だが、今回のように医療崩壊を恐れてPCR検査をしない（前に進まず）、医療崩壊を防ぐ対策に手を尽くさない（政治は無策、国民の行動抑制だけを訴えている）のでは国民（兵士）は新コロナウィルス（敵）の前に放り出されたままだ。無能な為政者を選び続けてきた国民の自業自得ではあろうが、真っ当な政治力学は作動しないのだろうか？

COVID-19(5):（第2波ではなく）第2章の幕開け

日本は一旦、おさまりを見せているが、世界は違う。日本で話題になっている第2波の話ではない。世界では将に第1波が猛威を振るっている、第2章なのだ。震源地の中国はもとよりアメリカを除く先進6か国は一応の安定期に入っているようだが、（言葉が適切ではないが）中・後進国では将に第1波が幕開けとなってきた。

今やこの話では有名なジョンズ・ポプキンス大学のデータによれば、ブラジル、ロシア、インド、ペルー、イラン、トルコ、チリなどが猛威を振るいベスト10に国名を連ねている。この状態では世界の活動の正常化は期待できない。人や物の自由な往来などできるはずがない。何とかパンデミックを克服したかに見える国々もどこをどう回って第2波や第3波に見舞われるか予断を許されない状態にあるのだ。自国さえウィルス禍を乗り切れば、といった自国第1主義だけではどうにもならない。今こそ利他主義（他人、他国にメリットのある行為、行動が巡り巡って自分、自国に利益をもたらす）が適用される世界でなければならないのだ。

COVID-19(4):為さざるの罪

今日のニュースによれば、全閣僚が年間で300万円超の給与返納を決めたという。国民はそんなことを誰も望んではいない（と思う。私だけかな？）。ちゃんのやるべきことをやってくれれば！
首相は「国民に対人8割の接触減を！」と強く望んでいる。そのことは別に否定しないし、むしろ皆んなできる範囲で励行していると思う。しかし、そのメッセージが一部には届いていない。不心得者がいることは確かだが、それよりもなぜ首相のメッセージが国民に届かないのか？それは言葉に説得力がないからだ。専門家が「一人の感染者が0.5人の人に感染させるような状況を作り出したいから」の受け売り一点張りで他に何の説明もない。政府は「いつまでに何をする。だから国民も協力してほしい。」がないのだ。国民に無理を強いるだけで、政府として何をいつまでにやるから、心配しないで！」がないのだ。「PCR検査を受けたい人に37.5度以上4日続くまでは自宅静養しろ！」といい続けて3月初めから数えてもほとんど２か月、何も変わらない。普通の風邪ででも2日、37度を超えて熱が下がらないと医者に行く。このご時世でそれが同じ2日間でもストレスが全然違うはず。新コロナウィルス性なら、肺炎に悪化しないか？家族に移さないためにどうするか？苦しさに加えてストレスで一杯になるのが普通だ。この非人道的な扱いを国民に強いていることに何の痛痒も感じないのだろうか？PCR検査を日に2万件に増やすと記者会見で表明してからどれだけ日がたっているのか、いまだに検査件数は平均すると3千件程度。ドイツの1/10、韓国の1/4、ニューヨークの1/8。何も進んではいない。WHO総裁が「Test!Test!Test!」と叫んでいたのは2月の末だった。
何もしない、できない内閣だから300万円返上したい、とでも言いたいのだろうか？国民はだれもそんなことで許してはくれない。やるべきことをきちんとやってくれ、ただそれだけだ。言っても無駄な内閣だとは思いながらもつい愚痴りたくなる。これが国民が負託した内閣だと思うと尚更だ。訂正して付け加えると、政府がやろうとして形を見せていることが何もないのではなかった。ありました。①全世帯にマスクを2枚配る、②国民一人あたりに10万円配る、③休業で困っている人たちへの金銭補償、、。でも見てください。コロナウイルス患者を発生させないための施策は何もない。一見健康そうでも保菌者で人に移す可能性がある、」この状態から脱却するには検査の増強しかないのに。この内閣は国民が何人死のうとそれよりも経済が心配なのですね。緊急事態宣言後の総責任者は経済再生大臣であって、厚生労働大臣ではないのですから首尾一貫しているといえばその通りですか！今日はもう悲鳴、だけです。

COVID-19(3)：日本政府のやるべきこと

やはりまた、この話になってしまいます。行動の自粛を求められ我ら高齢者はどうすることもできず、家に閉じこもるしかない。そしてCOVID-19の患者数に一喜一憂している。ヨーロッパに次いでアメリカに飛び火して患者数は３月１か月で一気に25万人を超えた。これが日本だったら検査できるのでしょうか？1日に全国で3000人そこそこの検査しか実施できていません。正確に状況を把握することなしに対策はとれないでしょう。
今日、東京の患者発生数は100人を越え、それも現役世代中心、発生源不明者が7割を超えてきた。高齢者は用事がないから出歩くのを止め罹患率は減るのは当然だ。一見、健康そうな現役世代がクラスターになる。「非常期待宣言を出す出さない」とか「法的な強制力を持っていない」とかの議論の前に、肺炎患者がコロナウィルスに感染しているかどうかを確認するだけのようなモグラ叩き検査のやり方からドライブスルー方式などあらゆる手段を使って広く検査を実施する方向に早く方針転換しなければならない。誰もが一見健康そうでも陽性の有病者になりうる状況になってきている。国民を疑心暗鬼にさせ、活動を不活発化させている政府の方針は誤りだと思う。一時的に有病者数が激増してもやむを得ない。韓国はその方針で鎮静化の方向に向かっているかに見える。何よりも「データーなくして対策なし」ではないか！決められない政府になってしまっているのではないか？

そして米大使館はウェブサイトで「ウイルス検査を広範囲には実施しない日本政府の判断により、新型コロナ感染症（ＣＯＶＩＤ１９）の有病率を正確に評価することが難しい」日本国内での新型コロナウイルスの感染者数増加を受け、日本に滞在する米国人は直ちに帰国する準備に入るよう呼び掛けている。尤も、かもしれない。

　　

COVID-19(2)

東京都の陽性患者数が昨日（3/25）43名、今日は47名となって様相が再び変化してきた。

オリンピック開催の延期と軌を一にしたこの現象は、一体何なのだろう？もう発生患者数を抑える必要性がなくなったからなのだろうか？と言いたくなる。日本のコロナウィルス対策では「疑わしきは検査せず、自宅待機を！」だった。幸いにしてこれまではその方針が功を奏したかに見えていた。しかし、発生患者数が増えてきて、しかも発生経路不明感染が増えてきたということは「検査せず」の方針がやはり誤ったということではないのか？実態を把握するデータが不足している中で的確な対処方針を打ち出せる訳がない。専門家会議なるものが発信する方針は正確なデータに基づかない信頼度の低いものになってはいないのだろうか？専門家会議なるものが政府の「疑わしきは検査せず、自宅待機を！」に異議も挟まなかったこと自体、主体性を疑わざるを得ない。責任は大きいのではないか？

COVID-19

新型コロナウィル肺炎という長ったらしい病原体に名前が付いた。コロナウィルスからCOVIを採り、Deserse（病気）のD、2019年から19を取った。
この病原菌の質の悪さ、退治のしにくさについてはすでに触れた通りだし、日本政府の意図的なのか、どうか疑わしいが「検査件数の驚異的な少なさ」は事態をどの程度正確につかんでいるのか疑念が付きまとう。WHOでも今、必要なのは”Test,Test,Test"だと叫んでいた。検査件数を極端に絞っている日本の現状は危ぶい。従って数少ないデータに基づいて議論している専門家会議の提言にも危うさが付きまとう。世界各国の対応にもばらつきがある。その中で目立つのが日本とイギリスだろう。イギリスではこれは専門家のアドバイスで弱い病原体だからか、現状のインフルエンザ並みにある程度感染者が出て免疫を獲得できればある意味での共存ができる、ということで緩やかな規制を行っている。パンデミックが起きない状況であれば「危ぶい均衡」の綱渡りを続けていくことになるのだろう。本当にいざというときに日に1000件も2000件でも検査できる余力を持ち備えているのであれば良いのだが、そこのところは分からない。だから危ないと感じる。
世界の発生状況を可視化してくれるジョンズホプキンス大学のサイトは直感的に現状把握できて有効だ。今パンデミックの中心はEU諸国だが、次に浮上してくるのはアメリカだろう。罹病者数は数日で1万人を超えた。アメリカの移民、取り分け密入国者たちは人数も多く、貧困で、劣悪な環境で暮らしている。そして保険にも入っていない。トランプ政権下で目の敵にされている。病院に行きにくい条件が揃ってはいないだろうか？ここに火が付くと大変なことが起きるのではないか？それから中南米。アフリカに拡がるとこれはもう手が付けられなくなる。高齢者、持病の持ち主がどんどんやられていく可能性がある。
一般的にウィルスは湿度が高く、気温もある程度高い条件では衰退していくという特性を持っていると思うがそれに縋るしかないのかもしれない、運任せ。既存の薬品でぜんそく薬やエイズの薬などいくつかの候補が出てきてその結果がもう少し経つと出てくるらしい。それに期待したい。今や、オリンピックなど開ける環境にないことはだれの目にも明らかだ。